転職せずに今の仕事にとどまるべき人の特徴とは？ある人事コンサルタントは尋ねた

一つの会社で一生を終えるのではなく、転職することが一般的になりつつある一方で、現職に留まるべき人もいる。転職によって何が解決でき、何が解決できないのかを的確に把握する必要がある。

エン・ジャパンの転職サイト「ミドルの転職」が転職コンサルタント126人を対象に実施した「転職すべき人、現職にとどまるべき人」に関する調査によると、転職コンサルタントの54％が「3人に1人は現職にとどまりたい」と回答している。

現職にとどまる理由の第1位は「自分の希望と市場価値のギャップ」、転職理由の第1位は「将来やりたいことと転職理由の整合性」であった。本レポートでは、「現職にとどまるべき人」の特徴をもう少し掘り下げてみたい。

転職では、評価と信頼が一度リセットされる

現職に留まるか転職するかを決める際、多くの人がまず考えるべきポイントは、自分自身の「現職での蓄積」をどう捉えるかということである。現状に不満があっても、今の会社で積み上げてきた歴史を捨てることができないのであれば、現職にとどまり、時間をかけて状況を改善する努力をした方が良い場合が多い。なぜなら、新しい会社に移るということは、これまで築き上げてきた歴史をすべて消してしまうことになるからだ。

転職を実現するにはエネルギーが必要だ。転職するだけでなく、これまでとは違う環境で、新しい同僚と働き、周囲から新たな評価と信頼を勝ち取るために努力しなければならない。これは簡単なことではない。新しい会社では、これまでの自分の歴史はまったく存在せず、現在から未来に向かってゼロからやり直さなければならない。これは新鮮で楽しいことでもあるが、同時に大変なことでもある。

もちろん、そうした「蓄積」は経験や技術、能力として残るわけで、それを気にしない人は強い。ある意味、過去と決別し、いわばリセットして、新しい会社で再出発するのもいいだろう。新しい会社では、社内に良い人脈ができるし、自分が会社に貢献できると信じて再出発できる。このあたりの損得を気にしなくていい分、転職のハードルは低くなる。

転職ではなく社内異動であっても、大企業であればあるほど、会社への貢献歴（社内での人脈、前職での上司や同僚からの高い評価など）が役に立たなくなる可能性が高くなります。転職先の部署に知り合いがいなかったり、転職先の部署にあなたの過去の評価を知っている人がほとんどいなかったりする状況は多々あります。そのような場合は、他社に転職しようが、社内異動しようが大差はないはずです。

一方、中小企業のような比較的小さな組織で働く場合、社内のどこを移動してもその人の履歴（主に能力や人物評価）がついて回り、誰もがその人のことを知っている。これは良くも悪くも機能する。つまり、一度リセットを決断すれば、転職は現実的な選択肢になりやすい。言い換えれば、転職によって過去をリセットする効果は、大企業に勤める人よりも中小企業に勤める人の方が大きい。

現職への残留を希望する人の特徴は？

転職しない方がいい人もいる、というのは本質的な話ではない。現職にとどまった方が良い人もいるという指摘は、資質の問題ではなく、転職することによって現職で生じた問題を転職先で解決できなくなる可能性が高いという状況を正確に見極める必要があるということである。

転職理由の多くは、仕事内容、待遇、人間関係等への不満である。実際には、これらが複雑に絡み合っていることが多い。つまり、転職の意義は、これらの問題を解決できるかどうかにある。

転職すればすべての問題が解決するわけではなく、むしろ現職よりもリスクが高くなることが多いので、転職は慎重に検討する必要がある。現職にとどまり、時間をかけて現在の問題を解決するために最善を尽くし、それから転職を検討しても遅くはない。転職に成功する人の多くは、必ず現職の問題を解決するためにベストを尽くすというステップを踏んでいます。問題解決を試みても状況が改善しない場合は、転職が次のステップとなる。このステップを飛ばして転職すると、転職先でも同じ問題に直面し、転職を繰り返すことになる。

ちなみに、仕事内容、待遇、人間関係の3つのカテゴリーのうち、仕事内容で転職したい人、キャリアの近道をしたい人、専門性を伸ばせる環境に行きたい人は、現職にとどまるよりも環境を変えた方が成功する可能性が高い。

処遇が転職理由であれば、現職に留まりたいと考える人もいるだろう。具体的には、新しい職場でうまくやっていく自信がない人たちである。より良い待遇を得たいという一心で、最初のオファーに飛びつかないことが重要である。最初のオファーが良くても、新しい職場でうまくいかなければ、うまくいかずに転職を繰り返すことになる。